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よくある質問と回答 - スローガン株式会社の採用に関するよくある質問と回答 -


FAQ


Q. 勤務時間はどれくらいですか?


A. 朝は9時から9時半ぐらいまでに出社してきます。夜はだいたい22時以降は人が少なくなりますが、マネジャークラス以上は業務量も多く、終電近くまで勤務することが多いです。ベンチャー企業として困難なことにチャレンジしている上に高い目標と大きなビジョンに向けて、自らの成長と組織を良くするために献身的に働くメンバーが多いのが特徴です。ハードワークが苦手な人やハードに働きたくない人には向かない組織です。


Q. 休日にも出社することは多いですか?


A. 基本的には土日はお休みです。マネジャー以上のメンバーや事業責任者としてプロジェクトを任されているメンバーは自発的に休日も仕事をする時間も増えると思います。土日に勤務を希望する学生スタッフもいるため、オフィスは土日でも使用できるようになっています。


Q. 勤務中の服装の規定はありますか?


A. 基本的に自由です。テクノロジーのチームはカジュアルな格好で働いています。お客様先に訪問する予定のある営業スタッフについてはスーツを着用することを義務付けていますが、お客様もカジュアルな場合には、ビジネスカジュアルでお客様先へ訪問することもあります。テクノロジーチームのメンバーは夏はTシャツに短パンで働いているものもいますし、基本的に自由な雰囲気です。


Q. 社長はどんな人ですか?


A. 冷静だけど熱い人です。いわゆるベンチャー社長の熱い感じではなく、テンション低めですが、考えていることや発言が熱いかもしれません。デスクもメンバーと一緒のスペースで仕事をしていますし、はじめてオフィスに訪れた人は、どこが社長の席かわからないと思います。面接では、できるだけ社長が直接皆さんとお会いするようにしています。希望があれば、必ず社長が面接しますので、応募の際にひとこと「伊藤に会いたい」と書き添えください。


Q. 働いているメンバーにはどんな人たちが多いですか?


A. 経営陣には、外資コンサルで戦略コンサルをした後、過去に数名のベンチャーを上場まで導いた実績がある経営者もいますし、社長も外資大手のマーケティング部門出身で、トップ5%の評価を得ていました。営業マネジャーも外資大手で社長賞をとっていた敏腕営業です。
あとは、インターン/アルバイトの学生スタッフにも、外資戦略コンサル内定の東大生、慶應生や有名ネットベンチャー内定の早稲田生など、難関と言われる企業から内定をもらっている学生たちが卒業までの修業の場として働いてくれていますし、就職活動を控えた学生たちも多く働いています。みんなの共通点としては、セルフスターター(自ら仕事を見つけ出し、指示待ちではなく、自分から動ける人)である点です。


Q. 業界未経験ですがやっていけるでしょうか?


A. もちろんです。下手な業界経験者は採用しない方針です。人材や採用まわりの業界で仕事をしているものの、私たちの事業ミッションは、「新産業・新事業を創造する社会をつくる」ことであり、新しい事業を立ち上げて、新しい産業を創造していくプロセスにおいては、さまざまな経験をもち、ゼロベースでものごとを考えて実行できる人材が必要です。業界の垣根を越えて、有能な人材を集めていきたいと考えています。


Q. なぜ、神田にオフィスを構えているのですか?


A. たまたまです。というのは半分本当ですが、理由は3つあります。私たちのセミナー事業のメインのユーザー層である学生(東大・早慶)からのアクセスが良く、大手町からも歩けるため、営業先へのアクセスも良いこと。そして、アクセスが良いわりに家賃が安いこと。そして、若者の街に比べて落ち着いており、質実剛健な雰囲気を感じるからです。アクセスもよく、繁華街のような混雑もなく、余計な消費もする必要もなく、仕事に集中できる環境という意味で、気に入っています。


Q. なぜ、スローガンを起業されたのですか?


A. できあがった大企業に属していたり、できあがった事業を支援するよりも、これからの時代を創る、新事業・新産業の発展に寄与する側にまわらなければいけないのではないかという焦燥感と自分がそれをできるはずだという素敵な勘違いから、起業しました。


Q. 会社の資本関係はどうなっていますか?


A. 経営陣が100%保有しています。将来的には、メンバーにも所有してもらい、経営者意識をもったメンバーで構成されるチームをつくりたいと考えています。外部からの資金調達については未定ですが、事業発展、ミッション実現のために必要であれば、第三者からのエクイティ調達も検討していきます。


Q. 将来、上場は予定されていますか?


A. わかりません。ただ、会社は個人の私物であるべきではないと考えます。事業ミッションを成し遂げるために存在するものですので、将来的には何かしらの形で、社会の公器とならないといけないと考えています。